生命保険の営業員が医療保険商品を勧める時には、
入院という事態に対応するために、
自分が取り扱っている保険商品の中で、
生命保険という手段だけを使うということを前提に保険商品を提案しているということを心に留めておいてください。
この前提条件を逆に考えれば、
○保険選びをする時には、2社以上の営業員から話しを聞いてみること○入院という事態に対処するための手段は、生命保険だけではないということです。
あなたに医療保険を勧めている営業員が扱っていない商品で、
もっと自分の希望に合った商品があるかもしれません。
あるいは、
この営業員が扱っていない商品で、
支払う総額保険料と保障内容とで、もっとバランスの取れた良い商品があるかもしれない、ということもいえると思います。
ですから、
保険選びをする時には、2社以上の営業員から話しを聞いてみることです。
さらに、
入院という事態に対処するための手段は、生命保険だけではないということです。
保険会社の営業員は、当然ですが生命保険の話しかしません。
ましてや、
「保険契約者がもらう入院1回当たりの給付金の額は、平均すれば、せいぜい十数万円程度なんです。わざわざ保険料を払って医療保険に加入しなくても、貯蓄でも十分対処できる金額ではないですか。」
などとは、決して言いません。
また、営業員によっては、公的医療保険制度である「
高額療養費制度」があることを言わない(知らない?)人がいるかもしれません。
さらに、サラリーマンであれば、勤務する会社によっては、自社の健康保険からの付加給付により、1ヶ月の医療費の自己負担限度額が2万円程度の場合もあるようです。
また、有給休暇の範囲内であれば、給与が減らされることもありません。
ご自分が加入している公的保障制度の状況や有給休暇の状況を確認したり、貯蓄での対処も考慮して、
医療保険加入を検討してみてください。
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私の シニア保険情報サイトで、
あなたのサイトの記事を紹介させていただきました。
この記事です
http://blog.livedoor.jp/senior27/archives/50073647.html
それでは、今後ともよろしくお願いしますね。